【学習塾向け】オンライン施策は何から始めたらいい?メリット・デメリットを徹底解説!

【学習塾向け】オンライン施策は何から始めたらいい?メリット・デメリットを徹底解説!

こんにちは、塾エイドです!

皆さんの塾では、「オンライン施策」にどれだけ力を入れているでしょうか?


塾エイドで2025年に実施したアンケート調査では、『現在力を入れている施策』として上位に「ポスティング(チラシ配布)」「紹介」「校門前配布」が並び、依然としてオフラインの施策が上位を占めているようです。

一方で、『今後取り組みたい施策』に関しては、「YouTube」「X」「Instagram」などの、オンライン施策への関心が確実に高まっている傾向が分かりました。

現在特に力を入れている施策を選択してください(最大5つ)

今後取り組みたい施策を選択してください(最大5つ)


※塾エイドアンケート調べ(2025年10月実施。n=59)を元に塾エイド作成


オンライン施策について、多くの方は「興味はあるけれど、実際にどう活用すればいいのか分からない」という状態で止まってしまっているかと思います。言い換えれば、まだまだ実施余地のある施策…とも言えます。

今回は、代表的な施策についてご紹介いたします!

各施策の”役割”を把握しておくことが重要

塾エイドセミナー資料より引用

上記は、学習塾における施策(集客観点)をいくつかの軸で分けたものです。

プッシュ型 :ニーズを喚起させる役割。認知の拡大にとって有効
プル型 :ニーズが顕在している層を引き込む役割

即効性 :効果がすぐに出やすい
遅効性 :効果がすぐに出にくいが、施策が”資産化”して長期的に効果を発揮

オンライン :媒体を発出する場所がウェブ上
オフライン :紙媒体など、オフラインの媒体が主体

例を挙げると、ほとんどの塾が実施している「ポスティング」の場合、プッシュ型×即効性×オフラインの施策ということになります。ニーズを喚起するのに適しており、特にエリアに根付いた学習塾であれば、配布範囲を選んで実施できるポスティングは有効と言えるでしょう。また、季節講習やキャンペーンなどを訴求しやすく、即効性のある施策でもあります。

「HP作成」はどうでしょうか。こちらはプル型×遅効性×オンラインの施策ですので、HPを作ったからと言ってすぐに集客につながるわけではありません。そのエリアで塾を探している保護者がネット上で検索をして初めてたどり着くのがHPであり、ポスティングと明確に違う点は「保護者に現時点でニーズがあるかどうか」になります。

では、HP作成は後回し…というわけにも中々いきません。チラシを見た保護者や、たまたま塾の前を通りかかった保護者が、気になって塾の名前で調べた時に、HPがない…なんて事態になると、せっかくの機会を逃してしまいます。チラシの情報量は限られますし、さらなる情報提供と、塾の信用度のためにもHPは必須とまで言えるでしょう。

ここでお伝えしたい事項は、各施策の役割を理解したうえで、「保護者の導線」を意識することが重要、ということです。

塾エイドセミナー資料より抜粋

先ほどの例とは反対に、HPだけ作っておいても、それを見に来てくれる人がいなければ意味がありません。チラシにQRを設置し、ポスティングからHPの導線を作る、リスティング広告をかけてHPの閲覧数を増やす、といった仕掛けが必要です。

1点補足をすると、上記の図の中にない観点として、「費用(予算)」があります。一部施策ではありますが、大まかな費用感をご紹介します。

ポスティング …10円前後/部※エリアにより変動
HP制作 …20万円~30万円
Google広告(リスティング広告) …月3~5万円程度
MEO対策 …月3万円程度
LINE広告 …月1万円程度~


複数施策のかけ合わせで効果を高めることは重要ですが、どれくらい予算をかけて、どれくらいの問い合わせを期待するのか…といった販促計画を作成しておくと、施策の優先度を決めやすく、今後の効果検証にも役立ちます。例えば、ポスティングが予算上難しいのであれば、自社で校門前配布を実施することも手段の一つになります。

オンライン施策をやるべき理由とは?

では、オンライン施策をやるべき理由とは何でしょうか?

流行っているから…既存の手段が響かなくなってきているから…といった理由で始めてしまうと、思った結果を得られないどころか、費用ばかりかかってしまう、といった事態にもなりかねません。まずはオンライン施策の良し悪しを知った上で、自塾にあった施策を検討しましょう。

オンライン施策のメリット

① 情報を“蓄積”できる

オンライン施策は、投稿した情報が資産として残り続ける点が特徴です。YouTubeの動画やHPの記事は、一度作れば「常に働き続けてくれる営業マン」のような存在になります。検索経由での流入は時間はかかるものの、中長期的には大きな成果につながりやすい施策です。

② 少ない予算でも始められる施策も

予算や人員を割かずとも、Instagramの投稿やLINE公式の配信などは比較的低コストで始められます。特に小規模塾でも取り組みやすい点は大きなメリットです。限られた予算で「効果の最大化」を狙いやすい施策とも言えます。

③ 保護者・生徒と“日常的に接点”を持てる

SNS運用は、塾の空気感や取り組みを“日々発信”できるため、距離感を縮めるのに有効です。オフラインのチラシでは伝えきれない、塾の雰囲気・価値観・講師の人柄といった要素を伝えることで「親近感」を醸成できます。

④ 保護者の検索行動と相性が良い

現代の保護者のほとんどは検索エンジンやSNSで情報収集をしています。「気になる塾を見つけたら、まずはスマホで調べる」というのが一般的。オンライン施策はこうした行動と親和性が高く、問い合わせ前の“比較段階”で存在感を出しやすい点も強みです。

オンライン施策のデメリット

① 即効性は期待しにくい

「投稿したけれど問い合わせが増えない」「動画を上げても再生されない」—多くの塾が直面する課題です。オンライン施策の多くは遅効性であり、成果が出るまで数か月単位の育成期間が必要になります。短期の問い合わせ増加だけを目的にすると、期待値とのギャップが生まれやすい施策です。

② 運用に“継続力”が求められる

SNSやYouTubeは、更新が止まると効果が一気に下がってしまいます。逆に、定期的に投稿し続けることで初めて効果が積み上がります。「誰が更新するのか」「どの程度の頻度で発信するのか」など、運用体制をあらかじめ設計しておく必要があります。

③ コンテンツの質が成果を大きく左右する

ただ投稿すればよいわけではなく、「どんな内容を発信するか」「保護者にどんな価値を感じてもらうか」が成果を決めます。PDCAを回しながら内容を改善し続ける必要があり、担当者の工夫やスキルが求められる点はデメリットにもなり得ます。

④ 世界観や統一感が“見られやすい”

オンライン施策では、ビジュアルや発信の統一感が保護者の信頼度に直結します。

・アイコンの統一
・投稿デザインのトーン
・文章の書き方

といった細部まで見られやすい点は塾にとって「ハードル」と感じる部分でもあります。

オンライン施策は、「やればすぐ集客できる魔法のツール」ではありません。しかし、保護者の情報収集行動が大きくオンラインへ移行している現在、取り組まないままでは選ばれる前の段階で候補から外れてしまう可能性もあります。

重要なのは、オンライン施策を単体で考えるのではなく、“既存のオフライン施策とどう組み合わせて、保護者の導線を作るか”という視点です。

代表的なオンライン施策の紹介

ここからは、実際に多くの塾が取り組んでいる、あるいは今後導入を検討している「代表的なオンライン施策」をご紹介します。それぞれの施策について、「どんな特徴があるのか」「懸念事項」「どんな塾に向いているのか」が分かるよう、ポイントを整理しています。

① 公式ホームページ(HP)

● こんな施策

塾の“顔”となるオンライン上の拠点。保護者が検索をした際、必ず確認される情報源です。

● 特徴

遅効性だが、長期的に資産として機能する

塾の理念・指導方針・料金・実績など、情報を体系的に整理できる

問い合わせフォームやLINE導線を設置できる

●懸念事項

制作を業者へ依頼する場合、まとまった費用が必要
自分で作れるツールもあるが、時間がかかる、デザイン面での差別化が難しい

● 向いている塾

初期費用をかけてでも、長期的に集客の土台を作りたい塾

チラシ・看板・SNSからの流入を取りこぼしたくない塾

② Googleビジネスプロフィール(MEO対策)

● こんな施策

Google検索やGoogleマップで「地域名+塾」と調べた際、上位表示を狙う施策です。

● 特徴

無料から始められる(専門業者を使う場合は月額費用あり)

情報更新・口コミ管理が効果に直結

エリア内の“塾比較”段階の保護者にリーチ可能

●懸念事項

Googleのアルゴリズム修正に対応する必要あり
こまめな更新・口コミ対応が必要

● 向いている塾

地域密着型で、近隣の検索流入をしっかり取りたい塾

口コミを積極的に活用できる塾

③ Google広告(リスティング広告)

● こんな施策

保護者が検索したキーワードに応じて広告を表示し、HPへ誘導する施策です。

● 特徴

即効性が高く、短期で問い合わせ増が期待できる

予算をコントロールしやすく、少額の予算でも運用可能

“検索意図”が明確な保護者にアプローチできる

●懸念事項

同エリアの大手塾が一定の予算をかけているケースがあり、競合する可能性大
広告効果を最大化するためには、ある程度予算を投下した上で、細かいメンテナンスが必要

● 向いている塾

「今すぐ集客したい」時期(季節講習・春入会)

HPがすでに整備され、受け皿がある塾

④ LINE公式アカウント運用

● こんな施策

保護者と直接つながり、情報配信・問い合わせ対応を行えるプラットフォームです。

● 特徴

予約フォームの設置やステップ配信など自動化が可能

問い合わせのハードルを大きく下げられる
入会後も保護者との接点づくり、コミュニケーション活性化に寄与
「LINE広告」と組み合わせることで、さらなる集客効果を期待できる

●懸念事項

構築に手間がかかる
顧客情報のメンテナンスや、問い合わせ対応をこまめに実施する必要あり

● 向いている塾

問い合わせを逃したくない、問い合わせ面談率を挙げたい塾

説明会や体験会の案内をスムーズに届けたい塾

保護者とのコミュニケーションを効率化したい塾

⑤ SNS運用(Instagram / X / TikTok など)

● こんな施策

塾の雰囲気・日常・取り組みを短くライトに発信する施策です。

● 特徴

低コストで始められ、更新し続ければ信頼が蓄積する

写真や動画で“雰囲気”を伝えられる

保護者だけでなく、中高生の認知にも強い
SNS広告との組み合わせで、さらなる効果を期待できる

●懸念事項

こまめな運用、投稿が必要

ターゲットを設定しないと、埋もれてしまう可能性有り

広告やその他施策と連動させないと、見てもらえない

● 向いている塾

スタッフや講師のキャラクターを活かせる塾

日常の取り組みやイベントが多い塾

「初見の保護者に安心感を届けたい」と考えている塾

⑥ YouTube

● こんな施策

長めの動画で専門性・指導力・取り組みを伝える中長期型の施策です。

● 特徴

遅効性だが“検索資産”として強力

理念・指導方針・講師の説明など深い情報を届けられる

オープンキャンパスのように塾の雰囲気を見せられる

●懸念事項

動画撮影や編集にかなり手間がかかる
SNSと同様、投稿しただけでは見てもらえず仕掛けが必要

● 向いている塾

講師の話す力・教務力を発信に活かしたい塾

将来的な認知拡大・ブランディングを重視する塾

入会前の不安(どんな先生?本当に教えてくれる?)を解消したい塾

⑦ ブログ記事投稿(HP/note)

● こんな施策

塾の専門性や考え方を文章で伝えることで、SEOにも資産形成にもつながる施策です。

● 特徴

塾長の思いや教育観を保護者へ深く届けられる

HPと連携すればSEOの評価向上にも貢献

講座紹介・成功事例・学習法など幅広く発信できる

●懸念事項

SEOとして効果を発揮するには時間がかかる
記事作成に手間を要する

● 向いている塾

言語化が得意、または文章発信に強みを持つ塾

SEO強化やHPの補強をしたい塾

⑧ オンライン説明会・ウェビナー

● こんな施策

保護者が自宅から気軽に参加できるオンラインの説明会・講座です。

● 特徴

参加ハードルが低く、初回接点を作りやすい

来校前に塾の魅力を伝えられる

記録して「アーカイブ動画」として再活用可能

●懸念事項

開催準備や実施に時間や手間がかかる
自塾で話せない場合、専門のスピーカー(話し手)を準備する必要あり

● 向いている塾

保護者が忙しいエリア(都市部・共働き家庭が多い地域)

塾の魅力を口頭で伝えるのが得意な塾

まとめ:まずは“1つの施策×継続”から始めるのが成功のコツ

オンライン施策にはさまざまな種類がありますが、すべてを一度に行う必要はありません。重要なのは、自塾の体制・強み・目的に合わせて優先度の高い1つを選び、まずは継続することです。

例えば、

認知を広げたい → Instagram

短期で問い合わせを増やしたい → Google広告

信用度の底上げをしたい → HP整備

地域検索を取りたい → MEO対策

保護者との接点を増やしたい → LINE公式

といった形で目的に合わせて戦略を立てることで、オンライン施策は「手段」ではなく「成果につながる仕組み」へと変わっていきます。

塾エイドでは、今回ご紹介した施策に関するサポートを行っています。

LINE公式:塾向けノウハウを活かした初期構築・運用のサポート

LINE広告:これまでの提供実績を元に、高いクリック率を実現。月額1万円〜出稿可能。

MEO対策:「仕入れの集約」により、業界最安値を実現

上記以外の施策(オンオフ問わず)に関しても、お気軽にご相談ください!

また、販促計画や進捗管理、効果検証について、伴走型のサポートを行う「販促パートナー」というサービスもございます。ご相談は無料ですので、ご興味がございましたら以下よりご連絡くださいませ。

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2025/11/16更新